案件選択制の正しい使い方——LLM時代は「選ぶ基準」が変わった

かつてのSESでは、参画する案件は会社が決めるものだった。エンジニアに拒否権はなく、単価も工程も知らされないままアサインされる。その反動として広がったのが案件選択制——参画案件をエンジニア自身が選ぶ仕組みである。

結構なことだ。だが仲介の現場に立つ筆者は、この制度に内包された問題も知っている。選択の自由は、選択の責任とセットで渡される。本稿はその責任を果たすための、2026年時点の選択基準を書く。

案件選択制に内包された三つの問題

• 選び方は誰も教えてくれない。単価の高い順に選べばいいわけではない。判断材料を持たないまま自由だけを渡されるのが実態だ。
• 選べるだけの案件量がなければ、絵に描いた餅。選択肢が2件しか来ない会社の「案件選択制」は看板に過ぎない。営業力=商流の浅さと案件量が制度の前提である。
• 選ばなかった期間は待機になる。こだわりすぎれば待機が延び、待機時の給与条件次第では収入が直撃を受ける。

LLM時代の選択基準——単価だけで選ぶな

そのうえで、生成AIの普及は「良い案件」の定義を変えた。筆者が仲介の立場で使う判断軸は三つだ。

第一に工程。テストや単純実装は生成AIによる圧縮が最も早く進む領域であり、そこに留まる案件はスキル資産になりにくい。単価が同じなら、一段でも上流の工程に触れる案件を取るべきだ。

第二に環境。AI活用が許容されるモダンな現場か、AIツールが全面禁止のレガシー保守か。目先の単価が多少高くても、市場で古びていく技術しか触れない現場は、3年後のあなたの単価を下げる。逆にAI活用現場での実務経験は、次の単価交渉の材料になる。

第三に商流の浅さ。エンドから何次目かで単価の天井が決まる。深い商流の案件は、どれだけ頑張っても単価が伸びない構造を抱えている。

LLMを「案件の目利き」に使う

選ぶ力そのものも、AIで補強できる。案件票の技術スタックをLLMに読ませて、その技術の市場動向や将来性を壁打ちする。募集要項の曖昧な表現から想定される実際の業務内容を推測させる。単価と工程の釣り合いが市場相場から外れていないかを確認する。鵜呑みにする必要はない。だが判断材料ゼロで選ぶよりはるかにましだ。

案件選択制は、使いこなす者には強力な制度であり、判断基準を持たない者には待機リスクの押し付けである。制度の恩恵は、選ぶ力を持つ者から順に受け取っていく。